理事長挨拶

日本認知療法学会のホームページにおいでいただきまして、ありがとうございます。

日本認知療法学会は、認知療法をともに学び、実践していくことを目的に設立された学術的な集まりで、医師、心理士、看護師、精神保健福祉士、教師など多くの専門家が参加しています。このホームページは、日本認知療法学会の活動をお伝えするとともに、その活動の中から得られた社会に役に立つ情報を発信する目的で作られました。

認知療法というのは、認知(ものの受け取り方や考え方)に焦点を当てながら気分や行動を調整して精神疾患を治療する、治療法の一つとして発展してきました。認知療法は、米国ペンシルベニア大学のアーロン・T・ベック博士が、最初にうつ病の患者さんにこの治療法を試み、薬物療法に匹敵する効果があることや、再発予防効果に優れていることなどを実証したことで、米国はもちろん世界的に注目されることになりました。

その後、世界の多くの研究者が、うつ病だけでなく、パニック障害や社会不安障害、強迫性障害などの不安障害、パーソナリティ障害、双極性障害(躁うつ病)、統合失調症など多くの精神疾患に活用できることを示して、いまでは精神疾患の治療の大きな柱の一つになっています。

わが国でも、厚生労働科学研究をはじめとして、認知療法の有用性を実証する研究成果が積み重ねられ、精神疾患はもちろんのこと、身体疾患に伴う精神的ストレスへの対処、さらには、学校や職域、地域、法律関係の領域など、多方面で活用されるようになってきています。それだけ認知療法への期待が高まってきているのですが、その一方で、その期待を担うだけの専門家や施設が不足しているという現実も存在します。

日本認知療法学会では、そうした様々な現状をきちんと認識し、会員同士がお互いに切磋琢磨しながら力を伸ばしつつ、社会に役立つ専門家を育てていく場を提供していきたいと考えております。最後になりますが、そうした学会の発展のために、皆様のお力を貸していただきたいと切に願っております。




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名称変更

学会名の変更に関する理事長メッセージ
日本認知療法学会理事長 大野裕

会員の皆さまには、日頃より日本認知療法学会の諸活動にご協力をいただき感謝申し上げます。
このたび、平成28年1月1日にさかのぼって、学会名称を『日本認知療法・認知行動療法学会』変更することに決定いたしましたのでご報告させていただきます。

学会名称に関しましては、先の東京での第15回日本認知療法学会に際して開催された定例の役員会において、「日本認知療法・認知行動療法学会」への変更が提案され議論しましたが、とくに明確な反対意見はなく、名称変更の方向で作業を進めていくことが確認されました。その結果を受け、同日開催の総会において私が理事長として「日本認知療法・認知行動療法学会」への名称変更を表明いたしました。
その後、パブリックコメントを募集したところ7名の会員から意見が寄せられました。その内容には賛否両論ありましたが、以下のような事情も勘案して、理事長として学会名称を「日本認知療法・認知行動療法学会」と変更することに決定いたしました。

学会名称の変更をご提案いただいた先生方からは、診療報酬の対象として「認知療法・認知行動療法」という用語が用いられていることから、医療の分野でも本学会が積極的に貢献していることを明確にすることの意義をお示しいただきました。

近年とくに、医療場面での認知行動療法の評価が高まり、平成28年度の診療報酬改定で、医師と看護師がチームを組んで認知療法・認知行動療法を実施した場合に医療保険が適応される可能性が高くなってきています。
また、公認心理師法案が可決されたことを考えますと、将来的には医師と公認心理師のチームにも医療保険が適応されるようになる可能性があります。
この他、不安障害/不安症や睡眠障害など、認知療法・認知行動療法が保険適用となる対象疾患が近い将来、広がる可能性も指摘されています。

このように、本学会の主たる活動場面のひとつである医療で認知療法・認知行動療法が拡大する可能性が高くなっているなか、学会名称を変更することによって、本学会が医療場面で中心的な役割を果たすことを明確に示すことは、本学会のさらなる発展/飛躍につなげるものと信じております。
また今年は、学会名の変更と並行して、日本精神神経学会が進めている専門医制度に、本学会も本格的に参画し、医療場面での本学会の存在感を高めていきたいもと考えています。

そして、こうした医療場面での活動をひとつの足がかりとして、教育、職域、地域、司法など多方面で認知行動療法を活用していただけるように、多くの職種の方々に参加していただける環境を、学会としてさらに整えていきたいと考えております。

平成10年の日本認知療法研究会、そして平成13年の日本認知療法学会の発足に続く大きな変革となりますが、この学会名称の変更を機に、皆さまと一緒に本学会のさらなる発展に寄与していきたいと考えております。
皆様の変わらぬお力添えを切にお願い申し上げる次第です。